知識

「DX推進担当者に任命」されたら受けるべき、DX関連資格を総まとめ

近年、DXに関連するさまざまな資格が登場している。デジタル技術を活用して、業務だけではなく企業文化までも変革するDXは必要となる知識が非常に幅広い。何か一つでも資格を取得することでDX推進の一助となることもある。そこで本記事ではDX担当者におすすめのDX関連資格を紹介していきたい。

【関連記事】
教育業界のDX事例「ネット部活、VR水泳」で授業風景がガラリと変化
「えっこれも?」身近なDXを見える化して見えた5つの事例

DXの大枠を基礎から学びたい方に「DX検定」

tiquitaca- stock.adobe.com

DX推進にまず必要なことは、IT技術やビジネスのトレンドをしっかりと把握すること。日本イノベーション融合学会が主催する資格「DX検定(TM)(日本イノベーション融合学会*ITBT(R)検定)」は、「GAFA」、「データ駆動型社会」、「アジャイル開発」といったトレンド用語を正確に理解しているかなど、IT先端技術のトレンドとビジネストレンドについての知識を問う問題が幅広い分野から出題される。テクノロジー分野全般の知識が問われるため、DXチームに任命された方やDXの前提となる知識を得たい方に取得をおすすめしたい。

試験の成績に応じて「DXプロフェッショナルレベル」や「DXエキスパートレベル」といった認定を得られるため、社員のDXリテラシーの評価指針として活用できる資格であり、富士通やパナソニック、川崎重工など多くの企業の社員が受験している。

一般財団法人 全日本情報学習振興協会が主催する資格「DX推進アドバイザー」は、大きく分けて、DXの現状からIoTやAIなどDX推進に必要な技術、3つの分野のDX方法論を問うものだ。DXとは何か、どのように進めるかという大枠を把握でき、DX担当者に助言ができるレベルの知識が求められる。DXに関する全体的な知識が得られるため、DX担当者に抜擢されたものの何から手を付けたらよいのかわからないという方におすすめだ。

 需要急上昇!クラウド関連資格

ここ数年クラウドサービスを利用する企業は急増しており、DX推進にも活用されている。GoogleやAlibaba、Microsoftなどクラウドサービスを提供する企業が独自の認定資格を展開しており、需要の高いクラウドの専門家を目指す方に取得をおすすめしたい。

takasu- stock.adobe.com

クラウド市場でトップシェアを誇るAmazonが提供しているクラウドサービス「Amazon Web Services(AWS)」では、AWSに関する知識や技術を認定する資格「AWS認定」を設けており、その種類は11種類にも及ぶ(2021年9月現在)。

AWSの基本的な知識が問われる基礎レベルからAWSのネットワークやセキュリティ、ビッグデータといった分野の高度な知識や実装といった難易度の高い専門知識認定レベルまでさまざまだ。こうした資格を取得することで、クラウドサービス上に構築されたシステムを運用・保守するエンジニアはもちろん、クラウドサービスを活用したサービスを展開する企画営業職などにもおすすめの資格である。

どんな業種にも不可欠なAI関連資格

phonlamaiphoto- stock.adobe.com

DX推進に不可欠な技術といえば、やはり人工知能(AI)ではないだろうか。ビッグデータの収集や分析、ディープラーニングによる画像認識技術などあらゆる業種でAIの活用が進んでいる。自社のDXにAIを活用したい方には、以下の資格をおすすめする。まずは、AI技術の活用促進やAI人材の育成を行う一般社団法人日本ディープラーニング協会(JDLA)が主催する、2種類のAI専門の資格だ。

マネージャー向けの「G検定」(ジェネラリスト)では、G検定では、AIの定義から深層生成モデルや深層学習強化学習の手法などが問われ、ディープラーニングの基本的な知識を持っているか、それを事業に活用できる能力があるかが判定される。

エンジニア向けの「E資格」ではディープラーニングの理論を理解しているかどうか、そして実装できる能力があるかどうかが認定される。

その他には、エンジニアやプログラマー向けのAI資格として「画像処理エンジニア検定」がある。自動車の自動運転技術やQRコードの読み取りなどさまざまな分野で活用される画像処理技術の開発・設計に必要な知識を有しているかを評価される。

AIに興味がある方、業務で携わったことはないがAIに挑戦してみたい方などを対象とした資格には「AI実装検定」がある。3つのレベルに分かれており、AIに関する体系的な知識やディープラーニングの基礎理論、実装に必要な数学とプログラミングに関する問題が出題され、AI学習の第一歩として挑戦する資格として位置づけられている。

幅広い分野に広がるDX関連資格

最後に、クラウドサービスやAI以外のDXに関係する資格を紹介していきたい。DXを推進できるエンジニアを目指す方やDX推進に携わりたいコンサルタントの方は以下の資格の取得がおすすめだ。DXでデータの利活用を目指す方におすすめの資格は「データスペシャリスト検定」だ。データの利活用に欠かせないデータベースに関する専門知識が問われる内容で、情報処理推進機構(IPA)が実施しており、データベース管理者やインフラエンジニアが多く受験している。エンジニアであれば取得しておきたい「情報処理技術者試験」と同じ国家資格で、さらに専門的な内容に踏み込んでいる。

AIやビッグデータを扱いたい方には、一般社団法人Pythonエンジニア育成推進協会が主催する資格「Python3エンジニア検定」をおすすめする。データサイエンティストが学んでおくべき言語・Pytonの入門的資格であり、データの利活用が欠かせないDXにおいてぜひともおさえておきたい資格の1つだ。

DXを進めたい経営層やITコンサルタントにおすすめしたいのは、高度情報処理技術者試験の1種である国家資格「ITストラテジスト」である。経営者目線でのIT戦略の立案と実行能力を認定するもので、既存ビジネスの調査や分析によってIT戦略を策定し、それを実現するためのシステム計画やリスクの分析などが求められる。プログラミングや法律など多岐にわたる知識が必要だ。

コンサルティングに携わる方におすすめの資格として「ITコーディネーター」がある。ITと経営それぞれの専門知識を問うもので、ITを活用した経営を支援することができ、経産省推進資格でもある。

【関連記事】
教育業界のDX事例「ネット部活、VR水泳」で授業風景がガラリと変化
「えっこれも?」身近なDXを見える化して見えた5つの事例

以上、さまざまな分野のDX関連資格を多数紹介した。DX人材が不足している今、自社内でDXに関連する資格取得を推奨することで、DX人材の開発や育成、ひいてはDX推進の一助となるのではないだろうか。

DX.WITH編集部

DX推進に悩む人や企業に「九州の企業を中心とした具体的な事例」や「導入の方法」、「体制づくり」などの有益な情報をメディアを通じてお伝えし、DX推進の支援を行っています。AIやIOTなどデジタル技術を使って、新しい価値を生み出している九州・福岡のDXの事例やDXに関連するトレンドなどを紹介。DX推進を後押しするためのメディアとしてお役立てください。

 

運営:西日本新聞メディアラボ・AIソリューションズ
西日本新聞メディアラボ・AIソリューションズ(略称:N-AIs/ナイズ)は、西日本新聞グループのデジタル事業会社、株式会社西日本新聞メディアラボと、山口大学発のシンクタンク&コンサルティング会社、株式会社MOT総合研究所の共同出資で設立した、AI活用のトータルソリューションを提案する会社です。慶應義塾大学発・小売り企業向けAI開発のトップランナー”SENSY株式会社”などの企業と連携し、DXを進める九州・四国エリアのAI導入、AIを活用した課題解決をサポートしていきます。

Facebook https://www.facebook.com/DX.With