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NICE CXoneがコンタクトレンズメーカー国内最大手メニコンのコンタクトセンターをサポート

ナイスジャパン株式会社

CXoneの採用により、NICE社のみでAI/デジタル最新鋭の取組みが可能に

【東京、2024年7月29日】AIを活用したセルフサービスとオペレーター支援型CXソフトウェアの世界的リーダーであるNICEの日本法人　ナイスジャパン株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：Olivier Georlette、以下NICE）はこの度、株式会社メニコン（本社：愛知県名古屋市、代表取締役社長COO：川浦康嗣、以下メニコン）のコンタクトセンターにおいて、NICE CXoneを導入したことを発表しました。

メニコンにとって、顧客の満足度向上、取引先との円滑な連携のためにコンタクトセンターは重要な役割を担う部門であり、さらなる柔軟性、効率性、コンタクトセンター運営の将来性を実現できる方法を求めていました。いくつかのソリューションを検討する中で、コンタクトセンター運営の基盤として NICE CXone を選択しました。 CXone を導入することにより、運用効率の向上、サービス速度の向上、ポジティブな顧客エクスペリエンスの提供、IT 部門への依存軽減など、従来に比べて好ましい結果がもたらされることが期待されています。

株式会社メニコン カスタマーコミュニケーション部 部長である三浦 和行氏は、「CXoneのAI/デジタルへの取り組みがどこよりも優れており、その将来性に期待します」と話しており、NICEもより最新鋭のソリューションを提供し続けることをコミットしています。

また今回のCXone導入にあたり、NTTコミュニケーションズ株式会社（以下NTT Com）がCXone導入のプライムSIerとして参画し、既存電話サービスに追加してCXoneへの導入を支援しました。CXoneの電話サービスは当初より、NTT ComのIPVoiceを採用しており、本プロジェクトを通じて、既存のNTT Comによる電話サービスとCXoneの協業を今後更に2社で加速させます。

導入をリードしたNTTコミュニケーションズ株式会社 ビジネスソリューション本部 ソリューションサービス部 主査である秦 慎太郎氏は、「株式会社メニコン様におけるNICE CXoneの導入の支援ができたことを嬉しく思います。現在はデジタル化の促進と生成AI活用の流れにより、更なるセンター運営の効率化・顧客体験向上が求められております。引き続きNTTコミュニケーションズとNICE社の連携を深め、メニコン様の業務効率向上と顧客満足度向上に寄与していきたいと考えています」と述べています。

株式会社メニコンは、1951年に日本で初めて角膜コンタクトレンズの実用化に成功して以来、視力矯正が必要な消費者のニーズを捉えた多様な製品を開発、発売してきました。同社は2001年にコンタクトレンズとケア用品の「サブスクリプションモデル」の先がけである「メルスプラン」を開始し、会員は134万人を超え、「メルスプラン」は同社の主力事業のひとつとなっています。メニコンが推進する中期経営計画「Vision2030」では、“新しい「みる」を世界に”をスローガンに、より豊かで、笑顔あふれる日々の実現に向け、お客さまのライフステージや多様なニーズに適した「みる」を提案し続けています。

ナイスジャパン株式会社 代表取締役社長である、Olivier Georlette (オリビエ・ジオレット) は次のように述べています。 「生成AIのコンタクトセンターへの活用など、コンタクトセンターシステムも日々新しい技術を取り入れ、進化しています。株式会社メニコン様においても、引き続き最新鋭のテクノロジーでコンタクトセンターの継続支援し、顧客体験の向上を加速させることを楽しみにしています」

NICEについて：

NICE(NASDAQ：NICE)は、企業が構造化および非構造化データの高度なアナリティクスによってよりスマートな判断をできるよう、クラウドおよびオンプレミスのエンタープライズソフトウェアソリューションを提供する世界的リーダーです。NICEは、あらゆる規模の企業におけるより良いカスタマーサービス、コンプライアンスの確保、金融犯罪の阻止、人の保護を支援します。NICEのソリューションはフォーチュン100企業の85社を含め、150ヶ国以上にわたる2万5,000社以上の組織で利用されています。
ナイスジャパンホームページ　https://www.nice.com/ja/
※ナイスジャパンFacebookを開設しました。ぜひフォローをお願いいたします。
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NTTコミュニケーションズについて：
NTTコミュニケーションズは、ドコモグループの法人事業を担う企業として、法人事業ブランド「ドコモビジネス」を展開しています。ネットワーク、クラウド、データセンター、アプリケーション、セキュリティ、AIなどの多岐にわたるICTサービスを活用し、企業や地域社会の課題解決への貢献、スマートワールドの実現に取り組んでいます。

＊記載されている会社名および製品名は、一般に各社の商標または登録商標です。
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