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音声解析AI電話「MiiTel」、 SMS送信機能をリリース

レブコム

電話とSMSを組み合わせることで、稼働効率化と顧客体験向上を実現

株式会社RevComm(レブコム、本社:東京都渋谷区、代表取締役:會田武史)は、音声解析AI電話「MiiTel(ミーテル)」に、SMS(ショートメッセージ)送信機能をリリースしました。

音声解析AI電話「MiiTel」では、電話対応のAI解析や音声感情解析、文字起こし、生成AIによる議事録作成機能を提供しています。お客様にこれら機能を活用いただく中で、「架電したお客様が不在だったときに、SMSで用件を伝えたい」「IVR(自動応答システム)と組み合わせて、オペレーターが対応しなくてもいい内容をSMSで対応したい」といった要望がありました。

このような要望を受け、「MiiTel」では、電話による応対以外でお客様との接点を持ち、良好な関係構築に貢献する手段として、SMSを送信する機能をリリースしました。本機能により、架電時に不在のお客様に対してフォローのメッセージを送信したり、お客様からの着信に対しIVR(自動応答システム)と組み合わせることで、オペレーターの対応が不要な内容はSMS送信で対応することが可能となります。「MiiTel」は、不要な電話対応を減らし業務効率化を図りつつ、お客様満足度の向上を実現し、よりよい関係値の構築に向けて支援します。

レブコムは今後も「コミュニケーションを再発明し、人が人を想う社会を創る。」というミッションのもと「MiiTel」ブランドの提供価値向上に努め、企業の生産性向上に貢献してまいります。

●「MiiTel Call Center」機能を拡充 リアルタイム文字起こしにより効率的なモニタリングを実現
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000198.000037840.html

●レブコム、「MiiTel Call Center(ミーテルコールセンター)」を提供開始
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000170.000037840.html

MiiTelとは

音声解析AI電話「MiiTel」は、電話営業やコンタクトセンター業務における、会話の内容を解析し、高精度のフィードバックを行うことで商談獲得率・成約率を向上させる、日本発の音声解析AI電話サービスです。顧客と担当者が「何を」「どのように」話しているか分からない、というブラックボックス化問題を解消し、アナログな議事録作成も自動文字起こし機能が軽減します。

商談内容を振り返りやすいシンプルな設計なので、自ら振り返り商談の質を高めたり、開発や他部門に顧客要望をニュアンスまで正確に伝えたりすることが可能です。MiiTelは、営業担当者が「人にしかできないクリエイティブな仕事」に専念する時間を生み出します。
また、MiiTelにより蓄積された顧客とのリアルな音声データは、自社の教育研修、サービス開発、機能改善などに幅広く活用いただけ、企業の事業成長を後押しします。日本語版に加え、インドネシア語版、英語版の提供を開始しています。

株式会社RevComm 会社概要

「コミュニケーションを再発明し、人が人を想う社会を創る。」という理念のもと、音声技術とAIにより、コミュニケーション課題を解決する企業です。

音声解析AI電話「MiiTel」は、インサイドセールス市場を中心に、営業やコールセンター業務におけるトークの可視化とセルフコーチング、テレワーク体制構築にご活用いただいています。また、AI搭載オンライン会議解析ツール「MiiTel Meetings」は、複数人でのオンライン会議の解析や振り返りが可能となり、営業の成約率を飛躍させます。オフライン(対面)の商談を可視化する「MiiTel RecPod(β版)」の提供も開始し、コミュニケーションが発生するすべての場所における会話のビッグデータ化を実現します。

Forbes JAPAN「日本の起業家ランキング TOP20」、週刊東洋経済「すごいベンチャー100」に選出されたほか、2023年4月にはアジア企業で唯一、米国「Forbes AI 50 2023」に選出、2023年5月にはデロイト トーマツ グループ「Technology Fast 50 2022 Japan」で1位を受賞しました。

・企業名  : 株式会社RevComm
・所在地  : 150-0002東京都渋谷区渋谷1-3-9 ヒューリック渋谷一丁目ビル7階
・代表者   : 會田 武史
・事業内容 : AI × 音声のソフトウェア・データベースの開発
・企業サイト: https://www.revcomm.co.jp/

※記載されている会社名および商品・製品・サービス名(ロゴマーク等を含む)は、各社の商標または各権利者の登録商標です
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