鳥取県の特別支援学校でICT教材「すらら」導入、インクルーシブ教育に挑戦
すららネット
児童生徒一人一人の障がいの状態や発達段階に応じICT活用
AIを活用したアダプティブな対話式 ICT 教材の開発と提供を行う株式会社すららネット(本社:東京都千代田区、代表取締役:湯野川孝彦)が提供する「すらら」が、鳥取県の特別支援学校で導入されます。児童生徒一人一人の障がいの状態や発達段階に応じたICT活用による、インクルーシブ教育の実現にチャレンジします。
ワンサービス、マルチチャネルのICT教材「すらら」だから可能性がある、インクルーシブ教育への挑戦
ICT教材「すらら」は、学習塾から公立私立の小中高校、高等教育機関、自宅学習など、ワンサービスでマルチチャネルの展開をしています。低学年コンテンツでは、発達にデコボコがあっても理解できるようインクルーシブ的発想を取り入れており、誰でもどこでも「わかる!」「できる!」「楽しい!」を実感しながら学習を進められるのが特長の一つです。
鳥取県教育委員会では、もともと不登校児童生徒の学習支援のために「すらら」が導入されていました。その後、公立の小中学校にも導入され、県内6自治体の児童生徒がすららネットのICT教材を活用しています。
県内ですららネットのICT教材の活用が広がる中、病弱特別支援学校での「すらら」導入を検討していくうちに、他の障がい種の特別支援学校でもどのように活用できるか実践することになりました。もはやICT教材での学びが当たり前になりました。様々な特性や状況にある子どもたちが同じICT教材を使うという、「すらら」だから可能性を見い出すことのできたインクルーシブ教育への挑戦です。
児童生徒一人ひとりの障がいの状態や発達段階に応じたICT活用へ
~株式会社すららネット 代表取締役 湯野川孝彦~
文部科学省では、共生社会の形成に向けたインクルーシブ教育システム構築のための特別支援教育の推進を提言しています。提言では、特別支援教育の推進は「子ども一人一人の教育的ニーズを把握し、適切な指導及び必要な支援を行うものであり、学習上又は生活上の困難のある子どもにも、更にはすべての子どもにとっても、良い効果をもたらすことができるもの」と示されています。すべての子どもたちが等しく持つ学びの機会を、「すらら」を通じて提供していくことは我々のミッションです。今回、児童生徒一人一人の障がいの状態や発達段階に応じたICTの有効な活用方法を現場の先生方と検討しながら見いだしていき、全国へ広めていきたいと思います。
■インクルーシブ的発想を取り入れた、AI×アダプティブラーニング教材「すらら」
「すらら」は、小学校から高校までの国語、算数/数学、英語、理科、社会 5教科の学習を、先生役のアニメーションキャラクターと一緒に、一人一人の理解度に合わせて進めることができるアダプティブなICT教材です。レクチャー機能、ドリル機能、テスト機能により、一人ひとりの学力に応じて理解→定着→活用のサイクルを繰り返し、学習内容の理解と定着をワンストップで実現します。初めて学習する分野でも一人で学習を進めることができるのが特長で、学習塾をはじめ、小・中・高校、高等教育機関、個人学習等幅広い活用が広がっています。
「すらら」の小学生低学年版では、発達障がい児の認知特性にも対応できよう、発達障がいの専門機関である子どもの発達科学研究所監修のもと、インクルーシブ的発想を取り入れたレクチャー機能の開発を行っています。障がいや発達に特性のある児童生徒の自宅学習、サポート施設の放課後等デイサービスでの「すらら」の利用が年々増加しています。
■株式会社すららネット
すららネットは、「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」を企業理念とし、AIを活用したアダプティブな対話式 ICT 教材「すらら」と「すららドリル」を、国内では 約 2,100校の学校、塾等26万人を超える児童生徒に提供しています。全国の公立学校、有名私立中高、大手塾での活用が広がる一方で、発達障がいや学習障がい、不登校、経済的困窮世帯を含む生徒に学習の機会を提供するなど、日本の教育課題の解決を図ることで成長を続け、代表的な EdTechスタートアップ企業として2017年に東証マザーズ(現東証グロース市場)に上場しました。
https://surala.jp/
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ